◇コーディネーター◇伊藤隆 氏（東京大学名誉教授・育鵬社歴史教科書編集会議座長） ◇特別報告・テーマ◇田中英道 氏（東北大学名誉教授)「江戸美術が世界に与えた影響」 ◇趣旨説明◇八木秀次（一般財団法人日本教育再生機構理事長・高崎経済大学教授）
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世界史のなかの江戸文明 ―“日本の自画像”再構築へ向けて―
於）帝京平成大学 冲永記念ホール 11月22日（日）13時30分開会！
＝開催のお知らせ＝
第1部 基調講演 「教育再生のために我々が出来る事」 義家 弘介 氏 第２部 パネルディスカッション コーディネーター 八木 秀次氏 一般財団法人日本教育再生機構理事長 高崎経済大学教授 パネラー 義家 弘介氏 参議院議員 元横浜市教育委員 原田 真二氏 歌手 アーティスト 遠藤 敬氏 元（社）日本青年会議所大阪ブロック協議会会長 第３部 原田真二コンサート ”伝えよう「和」の心を” 原田 真二 氏 主催：社団法人 堺高石青年会議所 後援：大阪府立大学 一般財団法人日本教育再生機構 連絡先：社団法人 堺高石青年会議所 教育再生委員会 〒592-0014高石市綾園2-6-10 高石商工会議所４階 TEL：072-265-3755 FAX：072-265-7690 e-mail： info@sakaitakaishi-jc.or.jp
>>続きはこちら >>ＭＳＮ産経ニュース >>産経新聞記事（3月29日付）
価格：3000円（送料込） 収録時間：２時間59分
価格：3000円（送料込） 収録時間：1時間51分
>>続きはこちら >>ＭＳＮ産経ニュース >>産経新聞記事（12月14日付） >>日本政策研究センター
≫≫クリック 教材収集・送付のお願い ≫≫教科書会社：道徳副教材の一端
11月15日（木）、東京ベルサール神田で開催された「第２回教科書改善シンポジウム 沖縄戦を子供たちにどう伝えるか」（教科書改善の会主催・日本教育再生機構共催）に約５００人が集まり、沖縄戦の真相究明、また教科書にいかに記すべきかなどについて、熱のこもった議論が交わされました。パネラーの小林よしのり氏（漫画家）は、「沖縄の人たちは本土以上に『日本国民』として命がけで戦った。われわれ本土の人間は地元の方々以上に沖縄戦の実情をよく知っておく義務がある」とのべ、これにコーディネーターの八木秀次理事長は「地元県民と『対立』するよりも『共感』することが重要」と応えました。また、勝岡寛次氏（明星大学戦後教育史センター）は「沖縄戦直後からの米軍の心理作戦や占領政策により日本軍と住民が対立する構図がつくられた」ことを指摘しました。伊藤隆氏（東大名誉教授）、中村粲氏（独協大名誉教授）は専門の立場からそれぞれ発言し、弁護士の徳永信一氏（沖縄集団自決冤罪訴訟原告弁護団）は冤罪裁判の実情や大江健三郎氏との対決などについて熱弁、宮城能彦氏（沖縄大教授）は沖縄県民の本土に対する県民感情について説明し、会合の最後に主催者御礼あいさつに立った小田村四郎氏（教科書改善の会世話人）は「教科書に虚偽が書かれることで、本土と沖縄県民の心が離間するようなことがあってはならない」と強く訴えました。
教育再生への提言はこちらから ―民間の声を集めて政府の教育改革をリードしよう― 全国各地 「教育再生 民間タウンミーティング」の提言も随時募集しておりますのでこちらの送信フォームにてご投稿ください。
初の“日教組研究”シンポジウム「≪検証≫日教組と戦後教育」（平成21年7月14日 於：ハリウッドホール）の模様がDVDになりました。
《第2回 東京裁判判決60年シンポジウム》「東京裁判と戦後日本の歴史問題ー村山談話を検証するー」
「第二の東京裁判史観」といわれる村山談話の総合的な検証を目的として、3月28日（土）、《第2回 東京裁判判決60年シンポジウム》「東京裁判と戦後日本の歴史問題―村山談話を検証する―」が東京商工会議所国際会議場で開催され、約350名のご参加をいただきました（主催：東京裁判判決60年シンポジウム実行委員会。実行委員長・伊藤隆東大名誉教授。後援：産経新聞社・雑誌『正論』。事務局は日本教育再生機構・日本政策研究センター）。
《判決60年特別企画シンポジウム》「今あらためて問う！ 東京裁判」（平成20年12月13日 於：科学技術館サイエンスホール）の模様がＤＶＤになりました。
12月13日（土）13時30分より、皇居北の丸公園・科学技術館サイエンスホールにて、《判決６０年特別企画シンポジウム》「今あらためて問う！ 東京裁判」（主催：東京裁判判決60年シンポジウム実行委員会。実行委員長：伊藤隆・東京大学名誉教授）が開催され、600人を超える多数のご参加がありました。
7月24日（火）、「改正教育基本法に基づく教科書改善を進める有識者の会」（略称：教科書改善の会）が発足の記者会見を行い、代表世話人の屋山太郎氏（政治評論家）らが、同会の設立趣旨や事業内容などを発表し、「育鵬社」の新たな教科書発行を支援する意向を表明しました。 
